更新日：2025/03/29
あなたは何か「投資」していますか？
新NISAを契機に投資を始めた人も多いと思います。
そんな時に気になるのが、いくらまで投資に回すのか、一定の現金を残しておいたほうがいいのかという疑問です。
今回は、資産における現金比率はどれくらいがベストなのか考え方をご紹介します。
自分が投資する目的や将来必要となるお金をよく考えてからいくら投資するのか決めましょう。
また状況によって比率を変化させることも大事です。
最低限の現金
一般的に投資では損することもあるので、一定量の現金を持つのが良いとされています。
生活する上で最低限の現金は必要なので、まず生活費やもしもの時の予備費を準備します。
これらは、すぐに引き出して使えることが重要なので、現金・普通預金に貯めます。
一般的には生活費の3～6か月分を「生活防衛資金」として確保します。
生活防衛資金を確保できない人は、投資をする前に、自分の生活費を見直しましょう。
>>【固定費削減】固定費を節約してまず貯金そのためには◯◯をチェック
120の法則
「120の法則」とは、年齢とリスク許容度を関連づけた資産配分の目安となる法則です。
リスク資産と無リスク資産との割合を「120から自分の年齢を引いた数字」と「自分の年齢」とを対応させたものでひとつの目安となります。
【120の法則の計算式】
●120－年齢＝株式の比率（リスク資産の比率）
●自分の年齢＝無リスク資産（現預金・国債）
たとえば、40歳であれば、リスク資産：無リスク資産＝80：40。
パーセンテージに換算すると、66.7％：33.3％。
もし資産が600万円あるなら、400万円を投資に回し、200万円を現金・国債で保有するイメージです。
自分の年齢が50歳ならば、リスク資産と無リスク資産の比率は「70：50」。
資産が1200万円であれば、リスク資産700万円、無リスク資産500万円に分けて保有するイメージです。
以前は100－年齢と言われていました。
50歳であれば、ちょうと半分半分。
資産が1200万円であれば、リスク資産600万円、無リスク資産600万円と言われていたので、世の流れはいくらか投資重視になってきたのかも知れません。
投資方針
投資には投資対象によって大なり小なり値動きがあります。
株式投資なら、買った株が急落するのはよくあります（笑）
買った途端に値下がりし、パニックになって売却。
ところが、その後じわじわと回復して「売らなきゃよかった」と後悔したことがある人は多いはず。
逆に、損切りをためらって「そのうち戻るはず」と持ち続けた結果、含み損がどんどん膨らみ、身動きが取れなくなってしまうこともあるあるです。
投資に対する方針（考え方）は、100人いれば100通りですが、私の場合、長期投資なのであまり損切りしません。
Buy and Hold バイ・アンド・ホールド（一度買ったら、売らずに持ち続ける）
配当をもらいつつ、値上がりを待つスタイルです。
Just Keep Buying ──ただ買い続けろ 、株式投資でお金を増やすには、できるだけ早く、できるだけたくさん株を買うという行動を続けろという人もいます。
一般的に、投資ではリスクを回避するために一定量の現金や債券を持つのがよいとされます。
しかし、それより株式をできる限り多く持った方が資産は増えるということです。
もちろん、株式を持つということは、リスクを負うということです。
それでは、ここで言うリスクとは一体何のことでしょう？
端的に言えば「お金を使わなければならない局面で、投資した資金が減ってしまっていること」です。
お金は最終的に使わないと意味がありませんが、いざ使う時に最初に投資した金額から減ってしまっていては、「結局何もしなかった方が良かった」ということになります。
そう考えると、おのずと答えが出てくるでしょう。
本当に重要なのは現金の比率ではなく、金額です。
若い人でも資産が100万円しかない人は、万が一株価が下落した時のことを考えるとほとんど投資に回すべきではないでしょう。
逆に、高齢であっても資産が1億円ある人なら、目先の生活費やいざという時のことを考えても、1000万円（10％）もあれば十分ではないでしょうか。
つまり、多くの割合でリスクを取れるのは、より資産を多く持っている人であるという残酷な事実が浮かび上がるのです。
すなわち資産が多くなるほど株式投資に回せる割合が増え、結果的にさらに資産を増やすことになります。
金持ちがさらに金持ちになるのです。
だからこそ、金持ちになりたいと思う人は、まずはまとまった資金を作ることが必要なのです。
資産に占める現金比率まとめ
資産に占める現金比率についてご紹介しました。
出来るだけ投資に回せばその分資産は増えます。
一方で投資した資金が減ってしまうと言うリスクを負います。
どこまでお金を増やしどう使うかはその人次第。
仮に○○○○ショックで株価が大幅に下落しても心配しない程度に、さらに言えばそういうときこそ買いにでるために現金比率を高めにすることは大事でしょう。
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